【記事】
コロナ禍の医療ビッグデータ分析で、メディアが報じる「医療崩壊」とは全く異なる真実が浮き彫りになった。 米スタンフォード大学の医療経済学者として、また米国および日本を拠点とする医療コンサルティング会社の幹部として長年、日米の医療を俯瞰してきた著者が新型コロナウイルスが病院経営に与えた影響、現在の医療界に横たわる数々の問題をデータとともに分析。客観的なデータが暴く、コロナ以前からの医療クライシス。日本医療の「急所」と病院現場が取るべき戦略とは。 「新型コロナでベッドが足りなくなる」、「ベッドが不足して医療崩壊が起きる」と恐れられた予測は実態から乖離していたのです。問題は日本全体の病床数そのものではなく、コロナ患者を受け入れた医療機関の病床機能や専門医師などの医療資源について、場所やタイミングなど「配分」の問題であることがみえてきました。コロナ患者を受け入れた医療機関で必要な医療資源が不足していたり、受け入れていなかった施設の中には充足していたけれどコロナ対策に活かされず有効活用されなかったりといった医療資源もありました。医療資源「配分」の問題の背景に、日本において〝病院数過多〟による医療資源の「分散」という深刻な問題があるのです。今回コロナがその「分散」の問題を「医療逼迫・医療崩壊」という形で炙り出したのです。(本文より)